「ふるさとプレミアムって、どんなメリットがあるの？」「寄付をしてみたいけれど、お得な返礼品や自分の限度額の調べ方を知りたい」
そんなふうに考えている方に向けて、この記事では家電のラインナップが豊富でサイトが見やすいと評判の「ふるさとプレミアム」の返礼品について解説します。
人気の返礼品やお得な還元率ランキングをはじめ、控除上限額がすぐにわかるシミュレーション機能の使い方もご紹介。
ふるさとプレミアムで、賢くお得にふるさと納税を始めましょう！
目次
ふるさとプレミアムで寄付をするメリット
厳選された返礼品の中からスッキリ見やすく選べる
主要ふるさと納税ポータルサイトの中には、膨大な提携自治体数と返礼品の掲載数を誇るサイトもあります。しかし「選択肢が多すぎると、かえって迷ってしまう」という方もいるでしょう。
この点、ふるさとプレミアムは厳選された良質の返礼品をスッキリ見やすく配置。大手ふるさと納税ポータルサイトでは埋もれがちな、高性能な最新PCや生活を豊かにするキッチン家電などが、直感的に操作できるシンプルな画面で見つけやすく整理されています。
「ある程度絞られた選択肢から、効率的に選びたい」という方々から、「迷わず選べる」ことで支持を得ています。
家電返礼品の数が豊富！
ふるさと納税の返礼品の中でも人気のカテゴリーが家電です。パソコンや冷蔵庫、炊飯器がお得に手に入れることができるのですが、昨今は返礼品の規制も厳しく、ポータルサイトによっては家電返礼品を取り扱っていないところもあります。
しかし、工場や生産拠点、メーカーの本社がある自治体では、地域活性化の観点から家電返礼品をPRしているところが少なくありません。
ふるさとプレミアムではそういった家電返礼品の掲載も多く、家電の返礼品に強いふるさと納税ポータルサイトだということができるでしょう。
ふるさと納税返礼品の還元率ランキング
こちらではふるさとプレミアムだけでなく、「ふるさとチョイス」や「さとふる」「楽天ふるさと納税」などの他のふるさと納税ポータルサイトも含めた返礼品の総合還元率ランキングを紹介します。
他サイトも横断して還元率を見てみると、ふるさとプレミアムの還元率相場もよくわかりますよ。
ふるさとプレミアムの還元率ランキングのみ見たい方は、右上のサイト選択欄のところで「ふるさとプレミアム」を選択してご覧ください。
「ふるさと納税サイト16サイトを徹底比較してみた！」では、他ポータルサイトとの比較などが詳しく載っています。こちらもぜひご覧ください。
ふるさとプレミアムの人気返礼品TOP5
ふるさとプレミアムでは、お肉や海産物などのほか、家電製品など特徴ある返礼品がたくさん紹介されています。ここでは、ふるさとプレミアムの人気返礼品TOP5をご紹介します。
還元率の高い返礼品を知りたい方は、こちらの還元率ランキングをチェック↓↓
寄付の限度額はいくら？ふるさとプレミアムでシミュレーション計算
実際に「ふるさとプレミアムで寄付をしよう！」と決めたら、ご自身の控除上限額を知るために便利なのが限度額シミュレーションです。
ふるさとプレミアムの控除上限額（限度額）シミュレーションでは、あなたの給与収入や社会保険料等の金額などを入力するだけで、自己負担額が最低額の2,000円で収まる範囲で寄付できる「控除上限額の目安」が算出できます。さっそく利用してみましょう！
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。
というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、翌年の1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること 自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
- 1年間の寄付先が5自治体以内であること 1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
- 自治体へ申請書を郵送すること 1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税ポータルサイト「ふるさとプレミアム」の返礼品について解説しました。
下記の記事では、ふるさとプレミアムの特徴や使い方、実際に「ふるさとプレミアム」を使った人の口コミ・レビューなど、ふるさとプレミアムについてさらに詳しく解説しています。あわせてぜひご覧ください。
⇒「ふるさとプレミアム」の特徴や評判は？メリットなどを徹底解説！
ふるとく編集部
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