何かの料理にちょこんと乗ってるだけのものではなく、一度でいいから白飯に山盛り乗っけて食べてみたい！海鮮丼にして贅沢に食べたいと言えば『うに』！
今日はふるさと納税でもらえる「うに」の返礼品を、還元率が高くコスパのよいお得な順にランキング形式でご紹介します。
うには一年中食べられますが、うにの旬の時期は6月頃から8月頃にかけてとされています。木箱に入ったうにやメディアでも取り上げられている牛乳瓶に入ったうにまで、ふるさと納税ではお得にうにをゲットすることができます。北海道産の美味しいうにも受付しているので、ぜひご家族皆様で楽しんでください。
目次
美味しい「うに」は塩水のうに？味の比較
美味しいうにと言っても何を基準に選べばよいか分からない…という方は、塩水のうにを選んでみてください。
殻から取り出したうにを海水同等の塩水に浸したものを「塩水うに」、形を保つための凝固剤代わりにミョウバンが使用され、板の上にきれいに並べられているのが「板うに」です。ミョウバン不使用の塩水のうには完全無添加ですので、独特の苦みがないのが特徴です。
もちろん板うにもとても美味しいですので、ぜひ色々なうにを食べ比べてみてください！
【2022年最新】ふるさと納税「うに」の返礼品還元率ランキング10
その他ふるさと納税でもらえる全返礼品の還元率ランキングが知りたい方はこちらから↓↓
編集部おすすめ！ふるさと納税「うに」返礼品
うに 200g &いくら醤油漬け 200g 2色丼セット
さとふる
これぞ贅沢の極み！たっぷりのうにといくらをご飯に乗せて。最高の丼ものの完成です。
風味や甘みの強い厳選した生うにと、水揚げ直後の鮭から質の良さで選び抜かれたいくら。最後のご飯一粒まで美味しくいただきましょう。
高級お鮨屋さん仕様の極上の美味しさをお楽しみください。
| 寄付金額 | 20,000円 |
| 自治体 | 北海道弟子屈町 |
| 内容・量 | うに100g×2個 いくら醤油200g×1個 |
【2022年度先行予約】川石水産生うに150g 1本
岩手県名物、牛乳瓶を使用した国産の人気うに返礼品です。
朝獲れたての生うにを手作業で牛乳瓶に詰め、新鮮なうちにお届けします。三陸の海藻をたくさん食べて大きくなったウニを是非ともご賞味ください。無添加の生うにはミョウバン特有の渋みがなく、口の中に入れた瞬間うに本来の濃厚な甘みがとろけるように広がります。
ふるさとチョイス
| 寄付金額 | 10,000円 |
| 自治体 | 岩手県山田町 |
| 内容・量 | 生うに 150g 1本 |
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！
自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
＜ワンストップ特例制度の適用条件＞
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
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ふるさと納税専門家エリ
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