特別感がある果物と言ったら「マンゴー」！
ふるさと納税でマンゴーをもらえば、宮崎や沖縄などマンゴーの名産地からご自宅に完熟のマンゴーが届きます。
そこでふるとくでは、コスパの良いお得なマンゴーをランキング形式でご紹介します。甘くてジューシーなマンゴーをお得にゲットしてくださいね♪
目次
【2022年最新】ふるさと納税人気「マンゴー」コスパランキング10
ふるさと納税でコスパの良いお得なマンゴーをランキング形式でご紹介します。
国産マンゴーといえば高級フルーツですが、ふるさと納税なら2,000円の自己負担で宮崎県産や沖縄県産などの高級マンゴーがもらえます。コスパの良いお得なマンゴーは早く売切れになってしまうので、今から予約しておきましょう。
その他ふるさと納税でもらえる全返礼品の還元率ランキングが知りたい方はこちらから↓↓
【2022年最新】ふるさと納税人気「マンゴー」還元率ランキング10
ふるさと納税でもらえる「訳あり」マンゴーの返礼品
＜訳あり・家庭用＞宮崎産完熟マンゴー(約1kg)【AN-12】【日向農業協同組合】
香りがよく、とろりとした食感を持つ濃厚なマンゴーがもらえます。
訳あり品ではありますが、サイズはすべて2Lサイズと大きいもののみが選別されます。完熟なので味は贈答品と同等のおいしさ。宮崎県産の完熟マンゴーをぜひ味わってみてください。
| 還元率 | 27% |
| 寄付金額 | 15,000円 |
| 自治体 | 宮崎県門川町 |
| 内容・量 | 宮崎県ブランド標準規格B～C品 【4Lパック(1玉あたり510g～649g)：2玉】 または【L(1玉あたり310g～349g)：4玉】 |
＜訳あり＞鹿児島県いぶすき産温泉完熟マンゴー(約1kg)
少し傷が入ってしまっただけの、おいしい完熟マンゴーです。
温暖な気候と太陽の光をたっぷりと浴びて育てられた甘くてジューシーなマンゴーが2～4玉届きます。国産マンゴーを食べたいけれど、高いのが難点という人におすすめの返礼品です。
| 還元率 | 35% |
| 寄付金額 | 15,000円 |
| 自治体 | 鹿児島県指宿市 |
| 内容・量 | 温泉完熟マンゴー(訳あり)：化粧箱・約1kg(2～4玉)傷あり |
宮古島産「完熟マンゴー」宮古島すがわら農園＜訳あり＞1kg
宮古島産の完熟マンゴーが2～3玉届きます。
成長の過程で皮に傷やシミができてしまったため訳あり品となっていますが、味は市場品と変わらず美味しくいただけます。ご家庭でお得にお楽しみください。
| 還元率 | 58% |
| 寄付金額 | 12,000円 |
| 自治体 | 沖縄県宮古島市 |
| 内容・量 | 宮古島産「完熟マンゴー」宮古島すがわら農園＜訳あり＞1kg（2～3玉） |
今回ご紹介したマンゴーの返礼品以外にも、人気の果物やシャインマスカットをまとめた記事をご用意しています。併せて是非チェックしてください。
【その他】ふるさと納税を行う前に3点をチェック！
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込むぞ！」と思った方。ちょっとお待ちください！自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、お得にふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円までの寄付であれば自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。共働きでない年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】翌年控除を受けるためには、今年の12月31日までに寄付しましょう
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、翌年（2022年）の所得税・住民税の還付・控除を受けるためには今年（2022年）の12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2023年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
＜ワンストップ特例制度の適用条件＞
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
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ふるさと納税専門家エリ
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