万が一の備えとして手に入れておきたい「防災グッズ」は、ふるさと納税の返礼品としても大人気です。
持ち出し用の防災セットをはじめ、長期保存できる非常食、災害時に活躍する防災ラジオやリュックなど、用途ごとにさまざまな防災グッズが揃っています。
この記事では、防災グッズ返礼品の人気ランキングやおすすめ10選、楽天ふるさと納税・ふるなびで人気の返礼品まで徹底紹介します。
ふるさと納税を利用して、ご家庭の備えを整えてくださいね。
目次
ふるさと納税で防災グッズ・防災セットをもらおう
日本は台風の通り道に位置していたり、世界の活火山の約1割が分布しているなど、自然災害が発生しやすい条件が揃っている国。
そんな日本に暮らす私たちは、いつ起こるかわからない災害に備えて防災グッズを揃えておきたいですよね。
しかし、「何から買えば良いのかわからない」という人も多いかもしれません。
そんな場合は、毎年のふるさと納税を活用して、防災グッズを少しずつ揃えていくのも一つの方法です。
返礼品には、さまざまな災害を想定した防災グッズがあります。まずは「自分の住む地域に起こる可能性が高い災害」を想定した防災グッズを選ぶといいでしょう。
ふるさと納税でもらえる「防災グッズ」返礼品の人気ランキング
実際にふるさと納税では、どのような防災グッズ返礼品がよく選ばれているのでしょうか？
ここではそれを知るために、「防災グッズ」返礼品の人気ランキングをご紹介します。
このランキングは、返礼品の「レビュー件数」の多い順に抽出しています。「レビュー件数が多い＝多くの人に申し込まれている」ことを示すので、「人気が高い」と考えられます。
気になる返礼品は、レビューの内容もチェックしてみてくださいね。
ふるさと納税でもらえる「防災グッズ」おすすめ10選
ここでは、ふるさと納税の返礼品のなかでも特におすすめの防災グッズ返礼品を紹介します。
ふるさと納税でもらえる防災セット
防災グッズをこれから揃える人におすすめなのが、防災セットです。避難生活で必要となると思われる最低限のグッズが、すぐに持ち出せるリュックに入っています。
内容物は商品により異なるため、水害や地震など、自分の地域に多い災害を想定したうえで、必要となりそうなものが入っているセットを選ぶのも一つの方法です。
ふるさと納税でもらえる防災食品・非常食
防災セットを既に持っている場合は、「あれば便利」と思われるものを買い足していくのがおすすめ。特に非常食は、賞味期限や必要性を定期的に見直して、入れ替えていくと良いでしょう。
ふるさと納税でもらえる防災ラジオ
ラジオは、災害時の情報収集に役立ちます。防災用のラジオには照明やスマホ充電機能など多くの機能がついており、一つ持っておくと安心かもしれません。
ふるさと納税でもらえる防災リュック
リュックサック単体を準備して、自分が使いやすい防災グッズを一つひとつ選んで詰めておく方法もあります。この場合のリュックサックは、災害時を想定した機能がついている「防災リュック」がおすすめです。
楽天ふるさと納税で人気の防災グッズ
ふるさと納税の寄付でも、楽天ポイントが使えることで人気のふるさと納税ポータルサイト「楽天ふるさと納税」。
防災グッズ返礼品の中で、レビュー数が最も多い返礼品をご紹介します。
ふるなびで人気の防災グッズ
家電製品の返礼品の品揃えで定評のあるふるさと納税ポータルサイト「ふるなび」では、以下の防災グッズ返礼品が人気です。
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。
というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、翌年の1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること 自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
- 1年間の寄付先が5自治体以内であること 1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
- 自治体へ申請書を郵送すること 1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税でもらえる「防災グッズ」返礼品をご紹介しました。
防災グッズメーカーのある自治体や、実際に災害を経験した自治体などが防災グッズを返礼品として提供しています。
まずは基本的な防災グッズが入った防災セットを揃え、その後非常食や携帯ラジオなど、さらに必要となりそうなものを個別に揃えていくといいでしょう。
ふるさと納税を、ぜひ災害への備えに活用してくださいね。
ふるとく編集部
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