今回は、晋遊舎から販売されている「得 ふるさと納税完全ガイド」というふるさと納税のムック本を買ってみて、非常に面白い記事があったのでご紹介します。
内容は、ふるさと納税の達人として有名な実業家金森重樹さんが、ふるさと納税で得する10の方法を伝授する、というのものです。裏ワザ?というほどでもないですが、確かに非常に重要な内容だと感じましたので、こちらでご紹介します。
ちなみに、金森重樹さんって誰? という方は、金森さんがどんな方かについて書いた「ふるさと納税の達人金森重樹の年収はいくら!?ふるさと納税だけで生活しているって本当?」をご覧ください。金森さんがどんな方か分かったところで、早速10の秘訣について見ていきましょう!
目次
ふるさと納税高還元率返礼品ランキングTOP10
ふるさと納税で注目されるのが返礼品のお得さを表す指標「還元率」です。
還元率とは、寄付額に対する返礼品の通常販売価格(送料含む)の割合を計算したものです。還元率が高いほどお得な返礼品といえます。
ここでは全返礼品の中から、還元率が高いお得な返礼品をランキング形式で発表します。
ポータルサイト別にも比較できるので、好きなサイトがある方や、サイトでのポイントを集めている方などはぜひ総合ランキングだけでなく、各サイト別のランキングもご覧ください。
ふるさと納税の達人金森重樹さん伝授!10の裏ワザ
金森さんは、年間200件、金額にすると1,300万円以上ふるさと納税を行っているそうです。その中で、これは抑えて置いたほうがいい! というコツを10個紹介してくれます。
ぜひこの10個のコツをマスターして、ふるさと納税を自由自在に使いこなしていきましょう。
【裏ワザ1】年間計画でお目当て商品GET!
1つ目は、予め年間スケジュールを決めて寄付することで、効率的に欲しいモノをゲットすることです。
ふるさと納税は所得に応じて納税できる控除上限金額が決まります。毎年年収が大幅に変動する方は別ですが、おおむね年収の変動がない場合は、おのずと年収から控除上限金額を割り出すことが可能です。
割り出した上限金額をいつ寄付するのかをあらかじめ決めておくことで注文時期が確定し、欲しい返礼品をもれなくゲットできますね。
11月〜12月 :翌年の寄付先と大まかなスケジュールを作成
1月 :自治体の新規情報をチェックし、注文可能な人気商品は押さえる
2〜3月 :確定申告
3〜4月 :夏の特産物を注文する
5〜6月 :秋の特産物を注文する
【裏ワザ2】果物は先行予約を活用
果物には旬の時期がありますので、季節限定になりますね。多くの返礼品は、出荷時期よりもだいぶ早く申込を行い、一定数以上の申込が来た時点で受付を終了するというケースも多いです。
なので、果物を貰いたいのであれば、早め早めの行動が求められますね。コチラに、果物の出荷時期の目安となる一覧をご用意しておりますので、返礼品選びの参考にしてみてください。
みかん : 1月
いちご : 3月
メロン : 4月
マンゴー : 6月
さくらんぼ : 7月
すいか : 7月
もも : 8月
ぶどう : 9月
梨 : 9月
柿 : 10月
りんご : 12月
旬の返礼品を知りたい方は、ふるさと納税年間カレンダー特集をご覧ください。
【裏ワザ3】人気自治体はこまめな情報チェックがカギ
ふるさと納税ポータルサイトふるさとチョイスなどのランキングを見ると、上位の人気な返礼品は、在庫がないものも多くあります。人気な返礼品には申込が殺到して一瞬で在庫切れになるためです。
昨年、申込が殺到した人気自治体の多くは、申込が集中しないように、毎月一定数だけ募集を受け付ける方式で受け付けています。
これからの情報は、各サイト自治体のふるさと納税サイトをチェックいただくか、当サイトのメルマガでも適宜ご連絡します。
ぜひこの機会にメルマガに登録いただければ倖いです。
【裏ワザ4】ポイント制度活用で控除枠を使い切る
ふるさと納税を申し込めるポータルサイトはいくつかあります。中でもJTBが運営するふるぽは、ふるさと納税をいったんポイントに変換し、自治体から返礼品を申し込める方法ととっています。
ポイント制にすることでのメリットは、年末ギリギリのタイミングでお礼の品を何処にしようか迷った場合、一旦ポイントに変換しておいて後でゆっくり返礼品と交換することが出来る点です。
自治体の中には、ポイントの有効期限を設けていないところもあり、貯金をする感覚で申込ができます。
【ポイント制アリの自治体(例)】
長崎県平戸市 | |||
長崎県壱岐市 | |||
福岡県うきは市 | |||
北海道浦臼町 | |||
愛知件北名古屋市 |
【裏ワザ5】感謝券で旅行先の買い物も全部タダに
返礼品の中には、地元で利用可能な感謝券と呼ばれる商品券を送っている自治体があります。
指定の場所でしか利用出来ないものの、旅行に行った際の食事代、宿泊代、おみやげ代など全て感謝券で賄うことも可能です。
自治体にとっても、実際に足を運んで地元のお店を利用してくれるというのは経済的にも大きいですよね。また、気に入ってもらえれば、最終的に移住ということも視野に入ると思います。
ふるさと納税でもらえる感謝券、商品券の還元率ランキングを知りたい方はこちらから↓↓
【裏ワザ6】年末の駆け込み納税は締め切り期限に注意
ふるさと納税には、様々な決済方法があります。現在ではクレジットカード決済、コンビニ決済、ネットバンキングを利用したpay-easy決済など、様々な決済が可能な自治体があります。
しかし、これからの決済方法や、自治体によっては、年内の手続であっても控除対象が翌年になることもあるので注意が必要です。
というのも、自治体によっては、決済手続の日を起点に寄付日とするところと、実際に自治体の口座に入金があった日で寄付証明書を発行するところがあるからです。
クレジットカード決済を始めとしたオンライン決済は、決済手続をしてから自治体の口座に入金があるまでに若干のタイムラグがあります。
ですので、年末ギリギリの駆け込み納税をする場合は、いつまでの手続であれば間に合うのかを念のため確認することをオススメ致します。
【裏ワザ7】返礼品によるお得度を意識して選ぶ
お肉やお米、果物など、当然銘柄にもよりますが、概ね寄付金額に応じて返礼品としてもらえる量の上限は決まっています。
どの返礼品にしようか迷った場合は、お得度で選ぶのも1つの方法です。
ブランド牛以外の牛肉:1万円で1kg以上
豚肉 :1万円で3kg以上
お米 :1万円で20kg以上
ビール :1万円で330ml×12本
日本酒 :1万円で3.6L以上
佐藤錦(さくらんぼ):1万円で1kg以上
ふるさと納税でもらえる全返礼品の還元率ランキングを知りたい方はこちらから↓↓
【裏ワザ8】寄付した回数だけもらえる自治体あり
寄付の度に返礼品が貰えると思いがちですが、そうではない自治体も多くあります。
要するに、2回目以降の寄付については返礼品対象外のただの寄付になってしまうというわけです。
なるべくお得にふるさと納税を活用するためには、寄付を行う前に返礼品の回数を確認することをオススメします。
長崎県長崎市
高知県高知市
静岡県南伊豆町
茨城県水戸市
宮崎県都城市
山形県米沢市
千葉県銚子市
大阪府堺市
宮崎県気仙沼市
山梨県甲州市
島根県浜田市
福岡県久留米市
神奈川県湯河原町
埼玉県秩父市
ふるさと納税でもらえる定期便の返礼品を知りたい方はこちらから↓↓
【裏ワザ9】定期便プランはお得度が高い
自治体によっては、地元の特産品を毎月送ってくれるという定期便を売りにしている自治体もあります。1年間毎月定期便にて届く返礼品は、概ねどの自治体もお得度が高いお礼の品を貰えるケースが多いです。
まだ寄付がたくさんできるという方は、是非検討してみてくださいね。
【裏ワザ10】一頭プランでパーティー開催
自治体にもよりますが、牛1頭やマグロ1本をプレゼントしたりするところが増えています。
自治体にとってみても、寄付単価が高いことで、人件費削減してお礼の品を集める動きがそろそろないと厳しいですね。
【その他】ふるさと納税を行う前に3点をチェック!
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込むぞ!」と思った方。ちょっとお待ちください!自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい!」と思う方もいるかもしれません。しかし、お得にふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円までの寄付であれば自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。共働きでない年収700万円の夫婦(配偶者控除あり)なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】翌年控除を受けるためには、今年の12月31日までに寄付しましょう
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、翌年(2023年)の所得税・住民税の還付・控除を受けるためには今年(2022年)の12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2023年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
<ワンストップ特例制度の適用条件>
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税をする上で、非常に重要な10個の裏ワザをご紹介しました。
まずは、年間計画をたててお目当ての返礼品をゲットしたり、人気自治体の申込再開のタイミング、ポイント制の活用、定期便プランの活用など、実際に寄付をしようとした際に必ず欲しい情報になります。
これらの情報は、実際にふるさと納税を行って来たからこそ分かるポイントです。
あなたがふるさと納税を行う際は、ぜひこの10個の裏ワザを思い出していただき、効率的にそしてお得にふるさと納税をしていただければと思います。
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ふるさと納税専門家エリ
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