ふるさと納税では様々なジャンルの返礼品が提供されていますが、「商品券・金券類」はなかでも人気の高い返礼品。今年中に寄付をしたいけれどほしいものがないという方や、ゆっくり選ぶ時間がないという方も、まとまった額を寄付してHISギフトカードを入手しておけば、好きなときに好きな額だけを使って買い物ができるのでとても便利です。
お得なHISギフトカードについて、人気の理由と返礼品をご紹介します。
目次
【お得】人気商品券が受付開始! ※2022年現在受付終了
総務省の規制により軒並み終了してしまった大人気商品券から、お得な「HISギフトカード」が数量限定で再登場!これが商品券のラストチャンスかも!?なくなり次第終了ですので、今のうちにお申込みください。
どうして「HISギフトカード」が人気なのか分かりますか?
とても使い勝手がよいですよね↓↓
① 有効期限がない
② 換金率が高い
③ 還元率が高い
【受付終了】HISギフトカード+フェス招待券【還元率37~48%】
大人気HISギフトカードと、フェス招待券がついてお得な返礼品の受付が開始されました!!フェス招待券を使うかは自由。換金はダメですが、換金率でみると90%以上とかなりお得なのが分かりますよね!有効期限もなく使い勝手のよい商品券です。なくなり次第終了ですので、お申込みはお早めに!
・寄付金額:33,400円~1,000,000円
・有効期限:なし
・内容・量:フェス招待券1枚~+交通費補助券(HIS)(1万円~30万円分)
ふるさとプレミアムの寄付金額一覧はこちら【お得】
返礼品 | 寄付金額 | 還元率 | 申込みサイト |
HISギフトカード1万円分 | 33,400円 | 48% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード2万円分 | 66,700円 | 41% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード3万円分 | 100,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード6万円分 | 200,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード9万円分 | 300,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード12万円分 | 400,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード15万円分 | 500,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
HISギフトカード30万円分 | 1,000,000円 | 38% | ふるさとプレミアム |
ふるなびの寄付金額一覧はこちら
返礼品 | 寄付金額 | 還元率 | 申込みサイト |
HISギフトカード1万円分 | 33,400円 | 47% | ふるなび |
HISギフトカード2万円分 | 66,700円 | 40% | ふるなび |
HISギフトカード3万円分 | 100,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカード6万円分 | 200,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカード9万円分 | 300,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカード12万円分 | 400,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカード15万円分 | 500,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカード30万円分 | 1,000,000円 | 37% | ふるなび |
HISギフトカードがふるさと納税で人気の理由(ワケ)とは?
還元率が高い
2018年12月に佐賀県みやき町からHISギフトカードの返礼品が提供が開始され、その還元率はなんと!Amazon8%キャンペーンと合わせると商品券の中でも高還元率の58%でした。
還元率は、下記の計算式で算出されます。
還元率(%) = 返礼品の金額 ÷ 寄付金額 ×100
以前は還元率の高い返礼品も数多くありましたが、現在は総務省からの通達により還元率の目安は30%以下となっています。
佐賀県みやき町の場合は、10万円の寄付に対して5万円分のHISギフトカードがもらえるため、その還元率は50%。さらに、寄付金額に対してAmazonギフト券8%がもらえ合計で58%の高還元率とあって、近年では希少ともいえる還元率の高さも人気の理由でした。
全国のHIS営業所で使用できる
HISギフトカードは、300を超える全国のHIS営業所で利用可能です。
海外旅行や国内旅行のパッケージツアーを多数取り揃える大手旅行代理店HIS。全国の営業所で利用できるギフトカードはとても利用価値が高く、プレゼントなどでも人気です。
(一部の旅行用品、事前購入土産品、関連書籍、外貨購入、旅行保険購入には使用できないようです)
有効期限がない
HISギフトカードには、有効期限がありません。急いで使う必要がないため、将来ほしいものができた時や、旅行に行きたくなった時などのために取っておくこともできます。
金券類の返礼品はとても人気がありますが、中には有効期限の設定されているものも多くあります。有効期限が設定されていると、無駄にしないために無理やり何かを購入してしまうこともありますが、HISギフトカードは有効期限がないため無駄にしてしまう心配がないというのも嬉しいポイントです。
【お得】ふるさと納税でもらえるその他「旅行券」の返礼品
有効期限も長いので、お得な今のうちに申し込んで、行ける時に使ってみてはいかがでしょうか?大雨で被害を被った被災地への支援としても使われる方が多い人気の旅行クーポンです。
還元率 | 返礼品名 | 寄付金額 | 自治体 |
30% | 旅行クーポン≪HIS≫ あ!そうだ!宮古島へ行こう! | 10,000円~ | 沖縄県宮古島 |
30% | JTBふるさと納税旅行クーポン | 10,000円~ | 全国84自治体 |
30% | JALふるさとへ帰ろうクーポン | 13,000円~ | 全国4自治体 |
旅行クーポン≪HIS≫ あ!そうだ!宮古島へ行こう!
沖縄県宮古島で宿泊を伴う旅行にのみ利用できるクーポンです。
寄付金額は1万円~、クーポンの有効期限は、寄付から1年間です。海がきれいな宮古島に旅行に行きませんか?
※画像はイメージです
還元率 | 30% |
寄付金額 | 10,000円~ |
自治体 | 沖縄県宮古島 |
内容・量 | 宮古島市でのご宿泊を伴う旅行にのみ利用可能 |
JTBふるさと納税旅行クーポン
全国84の各自治体ごとにその自治体で使用できるJTBの旅行クーポンが還元率30%で手に入ります。大手旅行会社JTBで使用できるので安心ですね。
寄付金額も1万円~とお好きな金額を選ぶことができるので、この機会に行った事のない地域に行ってみるのもよいかもしれませんね。
※画像はイメージです
還元率 | 30% |
寄付金額 | 10,000円~ |
自治体 | 全国84自治体 |
内容・量 | 各自治体で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用可能 |
JALふるさとへ帰ろうクーポン
JALグループ(日本航空グループ)の国内航空券にご利用いただけます。
寄付後、「JTB旅の予約センター」で航空券の予約をしてください。JALふるさとへ帰ろうクーポンを利用して、ふるさとに帰ってみませんか?
※画像はイメージです
還元率 | 30% |
寄付金額 | 13,000円~ |
自治体 | 全国4自治体 |
内容・量 | JALの航空券に変えられるクーポン |
まとめ
ふるさと納税で以前はHISギフトカードやJCBギフトカードなど金券の返礼品が提供されており、いずれも高還元率で人気がありました。2022年現在、残念ながらギフト券の受付はしていませんが、ギフト券が復活した際は、ぜひお早めにお申し込みくださいね。
ふるさと納税の「還元率」とは?
「還元率」ってよく聞くけど、具体的には何を指しているの? と思っている方もいらっしゃると思います。
ふるさと納税で返礼品の価値として提示される「還元率」は、下記の計算方法で算出されます。
たとえば、10万円の寄付で3万円相当の返礼品を受け取る場合は、還元率は30%。自治体や返礼品によって還元率は異なりますが、一般的に30%前後で設定している自治体が多いようです。
家電製品は、前述のランキングにあるように全体的に還元率が高めのため非常に人気があります。
自分の『寄付上限金額』を知っていますか?
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい!」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦(配偶者控除あり)なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「 控除限度額の目安(ふるなび)」や「限度額計算ページ(さとふる)」から調べることができます。
ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日~12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
<ワンストップ特例制度の適用条件>
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
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ふるさと納税専門家エリ
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