定期的な健康チェックに役立つ「人間ドック」は、ふるさと納税の返礼品としても選べることをご存じでしょうか?
実質2,000円の負担で受けられるので、寄付で地域に貢献しながら健康管理もできる魅力的な選択肢です。
しかし、「どの地域のクリニックを選べばいいの?」と迷う方も多いはず。
そこでこの記事では、人間ドック返礼品の選び方をはじめ、全国の地域別・おすすめ人間ドック返礼品をわかりやすく紹介します。
ご自分に合った人間ドックのプランをぜひ、探してくださいね。
目次
ふるさと納税でもらえる「人間ドック」の選び方
人間ドックは、病気の早期発見を目的として体のさまざまな箇所を調べる検査です。
会社員などの方は1年に1回健康診断を受けることになっていますが、人間ドックを受けると、さらに詳しい検査をしてもらうことができます。
人間ドックでの検査項目は医療機関によって異なり、また各医療機関で複数のコースが用意されていることもあるので、「どこまで検査をしたいか」をしっかり検討してから選ぶことをおすすめします。
北海道・東北地方の人間ドック
関東地方の人間ドック
中部地方の人間ドック
関西地方の人間ドック
中国・四国地方の人間ドック
九州・沖縄地方の人間ドック
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう!」と思った方。ちょっとお待ちください!自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい!」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。
というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦(配偶者控除あり)なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日~12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、翌年の1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること 自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
- 1年間の寄付先が5自治体以内であること 1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
- 自治体へ申請書を郵送すること 1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税でもらえる「人間ドック」利用券の返礼品をご紹介しました。
返礼品には充実した内容の人間ドックもあれば、温泉保養地にあるクリニックで受けられる人間ドックもあります。寄付者本人以外でも利用可能な返礼品もあるので、ご両親へプレゼントしても素敵ですね。
ふるさと納税をぜひ、ご自身やご家族の健康にお役立てください。
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