「ふるさと納税 PayPay」で検索して当ページに来る方のお悩みトップ３をまとめると以下の通りです。
当ページではこれら疑問にしっかりとお答えします。
目次
PayPayとは
PayPayは、QRコードやバーコードを使ったスマホ決済の仕組みです。ソフトバンクとヤフーの合弁会社が運営しています。
コンビニエンスストアなどお店での支払いに使えるほか、Webサイト上での決済手段として取り入れる企業も増えており（PayPayオンライン決済）、QRコード決済ではシェア1位を獲得しています。財布を持っていなくてもスマホがあれば支払いができるため、とても便利なシステムです。
ふるさと納税はPayPay払いできるの？
結論から申しますと、以下のふるさと納税サイトではPayPay払いを受け付けています。また、寄付することでPayPayポイントが還元されるキャンペーンを行っているサイトもありますので、「普段使っているQRコード決済はPayPay」という方はぜひご注目
残念ながら大手ふるさと納税サイトの1つ「楽天ふるさと納税」ではPayPayは使えません。「人気のふるさと納税サイトなら当然使える」とお思いの方もいるかもしれませんが、この点はご注意ください。
ふるさと納税の返礼品でPayPay商品券がもらえるの？
はい、もらえます。「PayPay商品券」といっても、こちらは全国どこでも使えるような一般的な商品券とは違うのでご注意ください。
「PayPay商品券」とは地域の対象加盟店でのみ使えるPayPayの支払い手段のことで、ふるさと納税では「○○県××市内の特定加盟店でのみ使える△△円分の商品券」のような形で用意されています。
有効期限は2年間ですので、例えば「年末に京都旅行に行くので、京都市に1万円寄付して、返礼品として3000円分のPayPay商品券をもらい、旅先でお土産を買う」といった使い方が可能です。
※ご自分が住んでいる自治体に寄付してもふるさと納税の返礼品は貰えませんのでご注意ください。
夫や妻などパートナーのふるさと納税を自分名義のPayPayで行なった場合控除されるの？
こちらは残念ながら控除されません。寄付控除を受ける場合、寄付申込者とPayPayアカウント名義、引落口座の名義、3つが全て同じ名義でないとNGとなります。
ふるさと納税は寄付ですので、通常の買い物とは違い、一時的に建て替えということはできませんのでご注意ください。
また、うっかり間違って決済をしてしまった場合、キャンセルできるのかというと、多くのふるさと納税サイトはキャンセルできないと記載されていますので、NGの可能性が非常に高いです。
クレジットカードでの寄付はもちろん、PayPayで寄付する場合も必ず決済する前に入念にご確認ください。
ふるさと納税高還元率返礼品ランキングTOP10
ふるさと納税で注目されるのが返礼品のお得さを表す指標「還元率」です。
還元率とは、寄付額に対する返礼品の通常販売価格（送料含む)の割合を計算したものです。還元率が高いほどお得な返礼品といえます。
ここでは全返礼品の中から、還元率が高いお得な返礼品をランキング形式で発表します。
ポータルサイト別にも比較できるので、好きなサイトがある方や、サイトでのポイントを集めている方などはぜひ総合ランキングだけでなく、各サイト別のランキングもご覧ください。
ふるさと納税でPayPay決済を使う方法
PayPayオンライン決済の使い方は簡単です。ここで、「さとふる」でPayPayオンライン決済を利用した支払い方法をご紹介します。「さとふる」ではスマートフォンまたはパソコンで利用することができるようになっており、その方法は全部で4つあります。
② スマートフォンで寄付手続きをし、スマートフォンのブラウザで支払う
③ パソコンで寄付手続きをし、PayPayアプリで支払う
④ パソコンで寄付手続きをし、パソコンのブラウザで支払う
なお、「さとふる」でPayPayオンライン決済を利用する場合は上限金額が500,000円以下（過去24時間）と決められていますので、注意が必要です。
① スマートフォンで寄付手続きをし、PayPayアプリで支払う場合
「さとふる」は、スマートフォンでもとても見やすく寄付しやすい仕組みになっています。まずは、スマートフォンで寄付手続きをして、そのままPayPayアプリで決済をする方法をご案内します。
2.スマートフォンのブラウザでさとふるを開き、欲しい返礼品をカートに入れる。
3.カートから寄付手続きをする。支払い方法は「PayPay残高払い」を選択する。
4.PayPayアプリが起動したら、支払い内容を確認して「支払う」を選択する。
5.さとふるのサイトに戻り、手続きを完了させる。
② スマートフォンで寄付手続きをし、スマートフォンのブラウザで支払う
PayPayオンライン決済は、ブラウザを使って支払うことができるようになっています。その方法を見てみましょう。
2.スマートフォンのブラウザでさとふるを開き、欲しい返礼品をカートに入れる。
3.カートから寄付手続きをする。支払い方法は「PayPay残高払い」を選択する。
4.PayPayの支払い画面にログインし、指示に従って手続きを進める
5.さとふるのサイトに戻り、手続きを完了させる
③ パソコンで寄付手続きをし、PayPayアプリで支払う場合
パソコンを使って寄付をした場合でも、PayPayオンライン決済を使えます。
2.パソコンのブラウザでさとふるを開き、欲しい返礼品をカートに入れる。
3.カートから寄付手続きをする。支払い方法は「PayPay残高払い」を選択する。
4.画面上にPayPayオンライン決済用のQRコードが表示されるので、スマートフォンでPayPayアプリを起動して読み取る。画面の指示に従って支払いの手続きを進める。
5.さとふるのサイトに戻り、手続きを完了させる
④ パソコンで寄付手続きをし、パソコンのブラウザで支払う場合
パソコンのブラウザで支払うこともできるようになっています。
2.パソコンのブラウザでさとふるを開き、欲しい返礼品をカートに入れる。
3.カートから寄付手続きをする。支払い方法は「PayPay残高払い」を選択する。
4.画面上でPayPayにログインし、画面の指示に従って支払いの手続きを進める。
5.さとふるのサイトに戻り、手続きを完了させる
ふるさと納税でPayPay決済を使うメリット
いつもと同じ支払い方法が使える
PayPayは、QRコード・バーコード決済ではシェアNo.1。お店での買い物に利用している人も多いのではないでしょうか。
ふるさと納税の支払いにPayPayを利用すれば、クレジットカードを登録する必要もなく、いつものようにPayPayで簡単に支払うことができます。スマートフォンからの寄付申し込みはもちろん、パソコンでも利用可能です。
PayPayボーナスがもらえる
PayPayでは、利用状況に応じてPayPayボーナスがもらえるキャンペーンなどを実施しています。
獲得したPayPayボーナスは、PayPayでの支払いで利用可能。キャンペーンの内容や実施の有無は時期によって変わりますが、上手に利用するととてもお得です。もちろん、「さとふる」で実施している様々なキャンペーンもPayPayオンライン決済での支払いが対象になっています。
さとふるのキャンペーンについて詳しく知りたい方はこちらの記事をチェック↓↓
まとめ
ふるさと納税の寄付で使えるPayPay決済についてまとめてご紹介しました。
PayPayは、QRコード・バーコード決済のシェア第1位。利用できるお店がとても多く、利用金額に応じてPayPayボーナスがもらえるキャンペーンなどを実施していることから、多くの人に利用されているスマホ決済です。
「さとふる」での寄付にPayPayオンライン決済を利用すると、PayPayの期間限定キャンペーンなどにも参加できます。次のふるさと納税の寄付には、お得なふるさと納税をさらにお得に利用できるPayPayオンライン決済を利用してみませんか？
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！
自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
＜ワンストップ特例制度の適用条件＞
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
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ふるさと納税専門家エリ
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