ふるさと納税で大人気だったJCBギフトカードの返礼品が復活しましたが、また受付終了してしまいました・・・受付再開時にはこちらでお知らせいたします。
ふるさと納税では様々なジャンルの返礼品が提供されていますが、商品券・金券類はなかでも人気の高い返礼品。今年中に寄付をしたいけれどほしいものがないという方や、ゆっくり選ぶ時間がないという方も、まとまった額を寄付してJCBギフトカードを入手しておけば、好きなときに好きな額だけを使って買い物ができるのでとても便利です。
お得なJCBギフトカードについて、人気の理由と返礼品をご紹介します。
目次
ふるさと納税でもらえるJCBギフトカードとは?
JCBギフトカードは、買い物や食事、宿泊、レジャーなどの支払いに使える商品券です。
全国に加盟店があって好きな時に使えるので、お祝いやお見舞い、お中元、お歳暮などの贈答用としても利用されているほか、ゴルフコンペなどの賞品としても活用されています。1,000円券と5,000円券があり、それぞれの額面の金券として使えるとても便利なギフトカードです。
JCBギフトカードがふるさと納税で人気の理由(ワケ)とは?
還元率が高い
静岡県小山町からJCBギフトカードの返礼品が提供されており、その還元率は40%です。
還元率(%) = 返礼品の金額 ÷ 寄付金額 ×100
以前は還元率の高い返礼品も数多くありましたが、現在は総務省からの通達により還元率の目安は30%以下となっています。
静岡県小山町の場合は、10万円の寄付に対して4万円分のJCBギフトカードがもらえるため、その還元率は40%。近年では希少ともいえる還元率の高さも人気の理由です。
全国100万以上の百貨店&スーパー等で使用できる
JCBギフトカードは、使用できる店舗がとても多く、その数は全国で100万店以上あります。
伊勢丹や阪急などの百貨店や、東急ハンズ、イオン、ビックカメラ、ドン・キホーテ、デニーズなど日本全国のショップやレストラン、シダックスや太平洋クラブ(ゴルフ場)などのレジャー施設、そしてJCBトラベルや日本旅行、阪急旅行社のような旅行代理店など幅広いジャンルのお店で取り扱いがあるため、日常の買い物から休日のレジャーまで、色々な用途で使うことができるというのが、JCBギフトカードの大きなメリットです。
JCBギフトカードの利用可能店舗は、下記のページにて紹介されています。
https://www.jcb.co.jp/voucher/gift-card/pop/merchant/index.html
※JCBのWEBサイトが表示されます。
有効期限がない
JCBギフトカードには、有効期限がありません。急いで使う必要がないため、将来ほしいものができた時や、旅行に行きたくなった時などのために取っておくこともできます。
金券類の返礼品はとても人気がありますが、中には有効期限の設定されているものも多くあります。有効期限が設定されていると、無駄にしないために無理やり何かを購入してしまうこともありますが、JCBギフトカードは有効期限がないため無駄にしてしまう心配がないというのも嬉しいポイントです。
ふるさと納税でもらえるJCBギフトカード情報(2022年現在)
2022年現在、ふるさと納税でJCBギフトカードを返礼品として提供している自治体はありません。
以前は、ギフトカードや高額な家電製品などを返礼品として提供している自治体が多数ありました。JCBギフトカードもその1つで、静岡県小山町から40%という高還元率で提供されており、とても人気の高い返礼品でした。
しかし、総務省の方針により返礼品は地元の特産品に限られるなど条件が厳しくなったため、現在ふるさと納税でJCBギフトカードを提供している自治体はありません。
ふるさと納税でもらえるギフトカードや商品券の返礼品
上記で紹介した通り、現在JCBギフトカードの返礼品を用意している自治体はありませんが、JCBギフトカードに代わる人気の商品券の返礼品は現在も提供されています。
ここで、ふるさと納税で人気の高いギフトカードや旅行クーポン、感謝券などの返礼品をご紹介します。
JTBふるぽWEB旅行クーポン
JTBふるぽWEB旅行クーポンは、JTBで該当の旅行の予約をする際に使えるクーポンです。
対象商品は、JTBプラン(宿泊)、エースJTB(航空+宿泊)、サン&サン(航空+宿泊)といったJTBの指定する旅行プラン。JTBのホームページで所定の方法で予約をした場合にクーポンを使うことができます。有効期間はクーポン発行から1年間ありますので、年内に寄付をして、来年になってから旅行に使うことも可能です。
2022年の寄付先がまだ決まっていない人にもおすすめの返礼品です。ふるさと納税の返礼品は品切れになることもあるので、早めのお申し込みがおすすめです。
ふるさとチョイス
還元率 | 30% |
寄付金額 | 10,000円〜 |
自治体 | 全国の自治体 |
内容・量 | 対象の自治体への1泊以上の旅行に使えるクーポン |
JALふるさとへ帰ろうクーポン
JAL(日本航空)グループの航空券に使えるクーポンです。
JALホームページで所定の航空券を予約する際に金券として使えます。寄付をした本人だけでなく同行者も対象になっているので、家族旅行用にまとめて寄付をするのがおすすめ。自治体によっては、ホテルや旅館、その他施設とのセットにして提供しているケースもあります。
返礼品を提供している自治体によって発着地が決まっていますので、申し込む前に対象の発着地を確認しておくことをおすすめします。
ふるさとチョイス
還元率 | 30% |
寄付金額 | 10,000円〜 |
自治体 | 全国の自治体 |
内容・量 | JALグループ国内航空券に使えるクーポン |
電子感謝券
全国の自治体から提供されている電子感謝券の返礼品です。
自分が選んだ自治体に寄付をすると、その地域の宿泊施設や飲食店、ショップ、レジャーなどで使うことができる感謝券。ポイントが付与されるので、1ポイント=1円で金券として使えます。有効期間は1年間あり、ホテルや有名店などでも使えるのでとても便利な返礼品です。
自治体によって対象店舗が異なりますので、事前に確認のうえお申し込みください。
ふるさとチョイス
還元率 | 30% |
寄付金額 | 5,000円〜 |
自治体 | 全国の自治体 |
内容・量 | 各自治体の施設で使える感謝券 |
くさつ温泉感謝券
群馬県の草津温泉は、国内の数ある温泉の中でも人気が高く、東京など各地から毎年大勢の旅行客が訪れる温泉地です。
くさつ温泉感謝券は、町内の宿泊施設や店舗など合計300箇所以上で使うことができます。泉質がとてもよく、湯治にも利用される草津温泉。町内には6つの源泉があり、それぞれ異なる性質のお湯を楽しめます。宿泊施設での支払いや、食事、おみやげの購入などに使える感謝券の返礼品です。
ふるさとチョイス
還元率 | 30% |
寄付金額 | 10,000円 |
自治体 | 群馬県草津町 |
内容・量 | 町内の施設で使える感謝券 |
ふるさと納税でもらえるギフトカードの返礼品は、他にもたくさんあります。人気のギフトカードや金券の返礼品は、こちらから↓↓
ふるさと納税でAmazonギフト券がもらえる!
ふるさと納税で寄付をするとAmazonギフト券がもらえるキャンペーンがあるのをご存知ですか?
「ふるさとプレミアム」や「ふるなび」などのふるさと納税サイトでは、ふるさと納税で寄付をした金額に応じてAmazonギフト券がもらえるキャンペーンを不定期で実施しています。詳しくはこちらの記事にまとめてますので、ぜひチェックしてみてください。
【その他】ふるさと納税を行う前に3点をチェック!
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品のお米も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込むぞ!」と思った方。ちょっとお待ちください!自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい!」と思う方もいるかもしれません。しかし、お得にふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円までの寄付であれば自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。共働きでない年収700万円の夫婦(配偶者控除あり)なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】翌年控除を受けるためには、今年の12月31日までに寄付しましょう
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、翌年(2022年)の所得税・住民税の還付・控除を受けるためには今年(2021年)の12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
<ワンストップ特例制度の適用条件>
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税ではJCBギフトカードやAmazonギフト券など金券の返礼品が提供されており、いずれも高還元率で人気があります。ただし返礼品の数には限りがあり、さらに今後は総務省の方針次第で提供終了されてしまう可能性もあります。もし受付中の返礼品を見つけたら、ぜひお早めにお申し込みくださいね。
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ふるさと納税専門家エリ
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