ふるさと納税で常に人気ランキングの上位を占める返礼品は、商品券や金券類です。人気の理由は何と言っても還元率が高く、使い勝手が良いことが挙げられます。
この記事では、現在もらえるJTB旅行クーポン券とお得な理由、使い方や仕組みなどについて詳しく解説いたします！
目次
JTB旅行クーポン券がふるさと納税で人気の理由（ワケ）とは？
①還元率が高い
現在、ふるさと納税でもらえる「JTBトラベルクーポン」の還元率は30%です。現在は総務省からの通達により還元率の目安は30%以下にすることとなっているため、お得な返礼品と言えます。
還元率（%） = 返礼品の金額 ÷ 寄付金額 ×100
寄付金額100,000円でJTBトラベルクーポンが30,000円分もらえる場合、30,000円（返礼品の金額）÷100,000円（寄付金額）×100＝還元率は30%の計算になります。お得な返礼品だという事がわかりますね。
②全国のJTBグループ店舗で使用できる
JTB旅行クーポン券は、JTB国内商品取扱店であれば、グループ店舗以外でもご利用いただけます。
1枚の旅行券から国内ツアー・海外ツアーまで、様々な旅行のご購入にご利用いただけます。全国の店舗で利用できる旅行券はとても利用価値が高く、プレゼントなどにも人気です。
③有効期限が長い
JTB旅行クーポン券は、有効期限が長いのが特徴。急いで使う必要がないため、将来ほしいものができた時や、旅行に行きたくなった時などのために取っておくこともできます。JTB旅行クーポン券を使用してお得に旅行に行けちゃいますね。
④取り扱い施設が全国750以上ある
JTBふるさと納税旅行クーポンは、全国750以上の宿泊施設の中から好きなところを選んで利用できるのが特徴。温泉宿やビジネスホテル、リゾートホテルなど、予算や人数に合わせて選べます。
家族旅行や、知人友人との旅など、どんな旅にもお使いいただけます。
⑤豊富な旅行商品が用意されている
JTBふるさと納税旅行クーポンは、宿泊のみでも、JRや飛行機などとの組み合わせでも使えます。
車で行きたい人も、公共交通機関を使い人も、旅のスタイルを自由に選べるのが嬉しい点。行き先が決まっていなくても安心して申し込めます。
⑥予約方法を都合に合わせて選べる
旅行の予約は、WEBはもちろんのこと、店舗や電話、リモート相談などにも対応しています。宿泊先が決まっている人はすぐ予約、まだ決まっていない人は相談から始めることもできるのもJTBの特徴です。
旅行代金が一人1日10万円以上になる場合は、銀座のコンシェルジュデスクでも予約可能です。
提供中のJTBふるさと納税旅行クーポン
JTBふるさと納税旅行クーポン
全国の自治体
還元率30%
寄付金額10,000円～
対象の自治体で使用できるJTBの旅行クーポンです。寄付金額も1万円からお好きな金額を選ぶことができ、各自治体で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用可能なので、この機会に行った事のない地域に行ってみるのもよいかもしれませんね。
JTBふるさと旅行券（紙券）
全国の自治体
還元率30%
寄付金額100,000円～
こちらは紙の旅行券が届く返礼品です。旅行券到着後、取扱店舗からのお申込みで各自治体で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用可能です。
JTBふるぽWEB旅行クーポン
JTBふるさと納税旅行クーポンの使い方・仕組み
旅行クーポンの使い方が分からない…という方の為に、使い方をまとめました。まとめたと言っても下記3つの手順だけで申し込めるので、とっても簡単に使う事ができます！
- 旅行したい自治体の『旅行クーポン』に寄付する。
- メールで注文番号が届く。※紙券への寄付の場合はお手元に旅行券が届きます。
- JTB店舗、JTB総合提携店、JTB国内商品取扱店、JTB旅の予約センター（電話受付専用）、JTBリモートコンシェルジュ（オンライン相談専門店）で宿泊予約をする。
※インターネットでの予約では「JTBふるさと納税旅行クーポン」及び「JTBふるさと旅行券（紙券）」はご利用できません。インターネットで予約をしたい方は「JTBふるぽWEB旅行クーポン」をご利用ください。
ふるさと納税でもらえるその他のお得な旅行クーポン
JTB旅行券以外にもふるさと納税ではお得な旅行クーポンが提供されていますのでご紹介します。
日本旅行 地域限定旅行クーポン
全国の自治体
還元率30%
寄付金額50,000円〜
寄附納税自治体内の日本旅行契約宿泊施設に1泊以上の宿泊を伴うご旅行の精算に利用できる地域限定旅行クーポンです。
るるぶトラベルで使用できる宿泊クーポン
楽天トラベルクーポン
HISふるさと納税クーポン
その他旅行券やトラベルギフトなどの人気返礼品もあります。人気の観光地北海道や大阪に沖縄、温泉地で有名な箱根などお得に旅行したい方必見の記事です！
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。
というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、翌年の1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること 自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
- 1年間の寄付先が5自治体以内であること 1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
- 自治体へ申請書を郵送すること 1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
2024年11月現在、ふるさと納税ではJTB旅行券やHISギフトカードなどの金券の受付が終了してしまいましたが、JTBふるさと納税クーポンなどのトラベルギフトはまだ受付しています。お得な返礼品は早めに申し込みましょう！
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ふるさと納税専門家エリ
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