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【2020年9月最新版】ふるさと納税でJTB・旅行券・商品券・ギフト券がお得にもらえる!!

ふる太くん
現在受付中の旅行クーポン「JTBふるさと納税旅行クーポン」、「JTBふるぽWEB旅行クーポン」は、絶対見逃せない返礼品ですよ!!

ふるさと納税で常に人気ランキングの上位を占める返礼品は、商品券や金券類です。人気の理由は何と言っても還元率が高い、使い勝手がよいことが挙げられます。

今現在JTB旅行券はあるのか!?その他お得な商品券やギフト券はあるのか!?JTB旅行券がお得な理由や、現在ふるさと納税でもらえるJTB旅行券についてご紹介します!

JTB旅行券がふるさと納税で人気の理由(ワケ)とは?

還元率が高い

還元率は、下記の計算式で算出されます。
還元率(%) = 返礼品の金額 ÷ 寄付金額 ×100

以前は還元率の高い返礼品も数多くありましたが、現在は総務省からの通達により還元率の目安は30%以下となっています。

全国のJTBグループ店舗で使用できる

JTB旅行券は、全国約800店のJTBグループ店舗でご利用可能です。
1枚の旅行券から国内ツアー・海外ツアーまで、様々な旅行のご購入にご利用いただけます。全国の店舗で利用できる旅行券はとても利用価値が高く、プレゼントなどにも人気です。

有効期限がない

JTB旅行券には、有効期限がありません。急いで使う必要がないため、将来ほしいものができた時や、旅行に行きたくなった時などのために取っておくこともできます。JTB旅行券を使用してお得に旅行に行けちゃいますね。

金券類の返礼品はとても人気がありますが、中には有効期限の設定がされているものも多くあります。有効期限が設定されていると、無駄にしないために無理やり何かを購入してしまうこともありますが、JTB旅行券は有効期限がないため無駄にしてしまう心配がないというのも嬉しいポイントです。

お釣りがでる

商品券でお釣りがでるのは珍しいですよね。なんとJTB旅行券は、JTB旅行券を利用する場合のみおつりがでます。
ムリして金額に合わせがちですが、お釣りがでるなら金額を気にすることはないですよね!

現在受付中のJTB旅行クーポン

総務省の規制により2018年12月で商品券類が軒並み終了してしまいましたが、ふるさとプレミアムから『JTB旅行券』の返礼品が登場しました!しかし、2019年5月でこちらも受付が終了…現在JTB旅行券の取り扱いはありません。しかし、2つのお得な旅行クーポンが受付していますので、ご紹介します♪

JTBふるさと納税旅行クーポン

全国84の各自治体ごとにその自治体で使用できるJTBの旅行クーポンが還元率30%で手に入ります。大手旅行会社JTBで使用できるので安心ですね。

寄付金額も1万円~とお好きな金額を選ぶことができるので、この機会に行った事のない地域に行ってみるのもよいかもしれませんね。

JTBふるさと納税旅行クーポンふるさとチョイス

還元率 30%
寄付金額 10,000円~
自治体 全国84自治体
内容・量 各自治体で1泊以上の宿泊を伴う旅行に利用可能

JTBふるぽWEB旅行クーポン

各自治体の指定宿泊施設「JTBプラン」で使えます!旅行好きの方や旅行を贈り物としてプレゼントしたい方などにおすすめです。

風情のある温泉や名物の共同浴場巡りなど楽しみませんか?貴重旅行クーポンです!

JTBふるぽWEB旅行クーポンふるさとチョイス

還元率 20%
寄付金額 10,000円~
内容・量 定宿泊施設「JTBプラン」で使えるクーポン

旅行クーポンの使い方

旅行クーポンの使い方が分からない…という方の為に、旅行クーポンの使い方をまとめました。
下記3つの手順だけで申し込めるので、簡単に使う事ができますね!

① 旅行したい自治体の『旅行クーポン』に寄付する。
② メールで注文番号やクーポンコード、パスワードが届く。
③ JTB旅の予約センター、取扱店舗、電話、JTBホームページで宿泊予約をする。

るるぶトラベルプランに使える「宿泊クーポン」

旅行クーポンと一緒に使いたいのが、宿泊券として使える「宿泊クーポン」です。

各自治体が指定した宿泊施設のるるぶトラベルプランで使えます。宿泊だけ使いたいという方におすすめです。

るるぶトラベルで使用できる宿泊クーポン

るるぶトラベルで使用できる宿泊クーポンふるさとチョイス

還元率 30%
寄付金額 10,000円~
内容・量 るるぶトラベルで使用できる宿泊クーポン

その他旅行券やトラベルギフトなどの人気返礼品もあります。人気の観光地北海道や大阪に沖縄、温泉地で有名な箱根などお得に旅行したい方必見の記事です!

ふるさと納税を行う前に3点を確認

「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう!」と思った方。ちょっとお待ちください!
自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。

【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています

「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい!」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。

たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦(配偶者控除あり)なら、控除上限金額は85,000円です。

控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。

【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで

ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日~12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2021年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。

【その3】寄付しただけでは税金は控除されません

ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2021年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。

<ワンストップ特例制度の適用条件>

  1. 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
    自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
  2. 1年間の寄付先が5自治体以内であること
    1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
  3. 自治体へ申請書を郵送すること
    1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。

まとめ

2020年9月現在、ふるさと納税ではJTB旅行券やHISギフトカードなどの金券の受付が終了してしまいましたが、JTBふるさと納税クーポンなどのトラベルギフトはまだ受付しています。お得な返礼品は早めに申し込みましょう!
こちらの記事も参考にしてくださいね↓↓

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ふるさと納税専門家エリ

ふるさと納税専門家エリ

ふるさと納税歴10年。ふるさと納税に関わる仕事をしていることから、毎日数十万ある返礼品の中からお得な返礼品を探しており、還元率3割以上のお得な返礼品は常に把握しています。 お得にふるさと納税するコツは、『還元率が高くコスパのよい返礼品を選ぶ』こと!皆様にもお得な返礼品情報を余すことなくお届けします。メルマガでも月1回最新情報をお届けしています。
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サイト運営理念

ふるさと納税専門サイト「ふるとく」の運営理念は、あなたに「お得な返礼品を手間なく簡単に選べるようにすること」です。
私は、ふるさと納税のポータルサイトを運営する会社に勤務し業界を長年に渡り見てきました。また、寄付者としても毎年ふるさと納税を行ってきました。

その中で感じたこと。それは、「お得な返礼品が見つけにくい!」です。

年々返礼品の数は多くなり、ふるさとチョイスやさとふるなどの大手ポータルでは、掲載している返礼品の数が数十万種類にも上ります。

この中からお得な返礼品を選び出すのは本当に大変です。
お得だからふるさと納税をしようと思ったのに、手続きにストレスがかかるのであれば本末転倒です。

お得な返礼品を厳選してお届けするふるさと納税専門サイト「ふるとく」は、そんなあなたの不便を解消するべく立ち上がりました!

当サイトをご活用いただければ、ふるさと納税をより簡単に利用でき、結果的に地方創生に役立つことができる。
私はそう信じております。


ふるさと納税とは?

ふるさと納税は2008年に地方創生の一環としてスタートした、寄付金控除の制度になります。
寄付した金額のうち、2,000円を差し引いた金額を翌年の所得税と住民税から控除され還付されます。

ふるさと納税を行うと自治体よりお肉やお米、お魚や家電などの特産品がお礼としてもらえます。
寄付者は、所得に応じて税金の控除上限金額が決まるため、高所得者層を中心に利用する人が急増しています。


ふるさと納税で節税をしよう!

ふるさと納税は非常に魅力的な制度であるばかりでなく、節税効果も非常に高いものがあります。

年収3,000万円の寄付控除上限金額は100万円にもなります。
寄付金額のうち、2,000円を除いた全額が控除されて戻ってくる上に、寄付金額のおよそ50%程度の特産品がもらえますので、年間の節税金額は年間50万円にもなります。

非常に効果の高い節税方法ですので、利用しない手はありませんね!

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