物価高の昨今、ふるさと納税で「日用品」の返礼品をもらうことが家計の賢い節約術として注目されています。
「もったいないのでは？」と思う方もいるかもしれませんが、そんなことはありません。消耗品を返礼品でまかなうことで、家計の固定費を大きく抑えることができるのです。
この記事では、ふるさと納税の日用品返礼品の還元率ランキングや一人暮らしの方に嬉しいおすすめの日用品返礼品などをご紹介します。
ふるさと納税を上手に利用して、生活費を賢く節約しましょう。
目次
ふるさと納税「日用品」返礼品で家計が節約できる
ふるさと納税の返礼品といえば食料品のイメージが強いかもしれませんが、日用品の返礼品もたくさん用意されています。
なかでも人気が高いのが、トイレットペーパーやティッシュペーパー、台所洗剤や洗濯洗剤などの消耗品や必需品の返礼品です。
またシャワーヘッドや食器、タオルやキッチン用品などの返礼品も種類豊富に提供されています。
ふるさと納税「日用品」をもらうのはもったいないのか
ふるさと納税で日用品の返礼品をもらうのは、さまざまな点でおすすめです。
日用品をふるさと納税の返礼品でまかなうことで、家計の節約ができます。物価高の昨今には、家計の強い味方となるでしょう。
また日用品ではトイレットペーパーや洗濯洗剤など、かさばるものや重いものも多いですが、ふるさと納税の返礼品でもらうと玄関先まで配達されるため、買いに行く手間が省けます。
さらに「大容量」の返礼品を選ぶとお得なうえ、非常時への備えにもなります。
一度にたくさん届くと収納に困る場合は、「定期便」の返礼品がおすすめです。
ふるさと納税「日用品」返礼品の還元率ランキング
ふるさと納税でもらえる「日用品」返礼品の還元率ランキングをご紹介します。
「還元率」とは寄付金額に対する返礼品の市場価格の割合のことで、ふるさと納税返礼品の「お得さの度合い」の指標とされています。
以下の計算式で算出され、還元率が高いほど、お得な返礼品だと言えます。
楽天ふるさと納税「日用品」よかったものランキング
楽天ふるさと納税で提供されている日用品の返礼品のうち、レビュー件数が多い人気の返礼品をランキング形式でご紹介します。
ふるさと納税でおすすめの「日用品」返礼品
ふるさと納税「一人暮らし」におすすめの日用品返礼品
ふるさと納税「5,000円～15,000円の日用品」返礼品
年間の総寄付金額を調整したい時などには、決まっている寄付金額のなかで返礼品を選ぶことになります。ここでは、寄付金額5,000円や1万円、15,000円でもらえる日用品の返礼品をご紹介します。
寄付金額5,000円の「日用品」返礼品
寄付金額1万円の「日用品」返礼品
寄付金額15,000円の「日用品」返礼品
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。
というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、翌年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、翌年の1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること 自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。
- 1年間の寄付先が5自治体以内であること 1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。
- 自治体へ申請書を郵送すること 1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税でもらえる日用品の返礼品をご紹介しました。
ふるさと納税なら、実質2,000円の自己負担で返礼品がもらえます。物価高騰の折、日用品の返礼品をもらって家計を上手に節約しましょう。
ほかにも、5,000円や1万円の寄付でもらえる返礼品や「もらってよかったもの」の口コミ調査などの記事もご用意しています。ぜひ参考にしてください。
ふるとく編集部
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