ふるさと納税でもらえる家電製品は、とてもお得で魅力のある返礼品。近年は家電の返礼品が減少傾向にありますが、まだまだ数多く存在しており、依然として非常に人気があります。家電製品がほしいと思った時に、まずはふるさと納税で探すという方も多いのではないでしょうか。
今回は、ふるさと納税でもらえる家電製品の中から、お得な冷蔵庫を還元率ランキングでご紹介します。買い換えを検討している方や、引越しを予定している方などにおすすめなので、ぜひチェックしてみてください。
目次
ふるさと納税でもらえる「冷蔵庫」の返礼品ランキング10
ふるさと納税でもらえる冷蔵庫の返礼品情報を調べて還元率ランキングでまとめました。
冷蔵庫のような高額品を申し込む場合は寄付金額もそれなりに上がりますが、ふるさと納税でもらえればとてもお得です。自分の寄付上限額を確認のうえ、ぜひご検討ください。
その他ふるさと納税でもらえる家電の還元率ランキングが知りたい方はこちらから↓↓
冷蔵庫の選び方
冷蔵庫は、各家電メーカーから様々なサイズ・タイプのものが販売されています。どれを選んだら良いのか迷ったら、まずは次の2つのポイントをチェックしてみましょう。
容量とサイズで選ぶ
冷蔵庫の容量は、今後の使い勝手を左右する重要なポイントです。もちろん大きければたくさん入るので便利ですが、その分購入費用や光熱費もかかるというデメリットもあります。
最適な容量を決めるポイントになるのが、家族の人数です。各メーカーのWebサイトに計算式などが載っていますが、以下の容量が1つの目安になるでしょう。
・3人：380L〜
・4人：450L〜
※自宅での食事の頻度などにより適切な容量は変わります。
冷蔵庫のサイズは、自宅キッチンの冷蔵庫用スペース確認して割り出しましょう。
扉の開き方で選ぶ
冷蔵庫の扉の開き方は、大きく3種類あります。
・左右両開き：左右どちらからも開く
・フレンチドア（観音開き）：中央から左右に開く
冷蔵庫を設置する位置に合わせて使いやすいタイプを選びましょう。ただし今後引っ越しの予定がある場合は、引越し先のキッチンで不都合がないよう左右両開きかフレンチドアにしておくのがおすすめです。
還元率（返礼率）の計算方法
「還元率（返礼率）」は寄付金額に対する返礼品の金額（価値）の割合で算出する
ふるさと納税独自のお得の指標です。
当サイトにおける還元率は以下の計算方法のように返礼品の実売価格を参考に算出しています。
返礼品の「実売価格」について
価格.comや楽天市場、公式販売サイト等を調査して、返礼品と同一商品のネットショップでの価格を「実売価格」としています。また、その価格には消費税と送料（東京まで）を含みます。
※この実売価格は当サイトが調査したもので、自治体やふるさと納税サイトから公表されているものではございません。
実売価格を参照する「同一商品」について
商品名、型番・商品番号、事業者（提供者）名、量・個数を参考に、返礼品と同一商品をネットショップにて特定しています。
ただし、肉や米、フルーツ等の返礼品においては、生産者や産地、量などが完全に一致する商品がネットショップで見つからないケースもあるため、以下を考慮して計算を行う場合がございます。
・量や重さが同じ商品がない場合、1個あたりの値段や同量の値段に計算しなおして参考
にする。
・同じ生産者の商品がない場合、産地ができる限り同じ商品を参考にする。
・セット（詰め合わせ）返礼品と同じ商品がない場合、それらを構成する単品の商品価格を参考に計算する。
・一般的に販売されていない付属品が「おまけ」でついている返礼品は、それを含めない価格とする。例：牛肉＋タレ（既製品ではないおまけ）
還元率の注意点
・ネットショップの最安値を参考にするため、調査時期によりセールなどの価格変動が要因で還元率が大きく変わる場合があります。
※もし、当サイトに掲載している還元率などの情報が実情と異なるものを発見された場合は「お問い合わせ」よりお知らせ下さい。
ふるさと納税を行う前に3点を確認
「寄付する自治体も決まったし、お礼の品も選んだし、さっそくふるさと納税を申し込もう！」と思った方。ちょっとお待ちください！
自治体に申し込みをする前に次の3点を確認しておきましょう。
【その1】年収や家族構成によって寄付上限金額が決まっています
「ふるさと納税がお得なら、たくさん寄付したい！」と思う方もいるかもしれません。しかし、ふるさと納税で寄付できる金額は、あなたの年収や家族構成などによって決まってきます。というのも、ふるさと納税はご自身が納めた税金の一部が控除されて戻ってくるという仕組みだからです。所得によって納める税金の金額が決まるように、ふるさと納税の控除金額もその税金に比例して上限が決まります。
たとえば、年収400万円の独身者または共働きの人は43,000円まで寄付が可能で、自己負担2,000円を引いた41,000円が、翌年に所得税と住民税から還付・控除されます。年収700万円の夫婦（配偶者控除あり）なら、控除上限金額は85,000円です。
控除限度額は「ふるさとチョイス 還付・控除限度額計算シミュレーション」や「さとふる限度額計算ページ」から調べることができます。
【その2】ふるさと納税の申込期限は12月31日まで
ふるさと納税の申込自体は一年中いつでも可能です。ただし、1月1日～12月31日の間に寄付した金額から所得税・住民税が還付・控除されますので、税金控除を考えている方は毎年12月31日までに寄付申込を済ませる必要があります。
また、ワンストップ特例制度を利用する方は、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付してください。
【その3】寄付しただけでは税金は控除されません
ふるさと納税で寄付を申し込んで終わりではありません。年度末に確定申告をして税金控除を申請します。
適用条件を満たせば確定申告の代わりに「ワンストップ特例制度」が利用できます。寄付時に「申請書を希望する」旨の項目にチェックを入れると、後日、自治体から申請書が送られてきます。必要事項を記入し、2022年1月10日までに各自治体へ申請書を送付するだけですので、手続きは簡単です。
＜ワンストップ特例制度の適用条件＞
- 確定申告をする必要のない給与所得者等であること
自営業の方や年収2,000万円を超える所得者、医療費控除等で確定申告が必要な場合は、確定申告で寄付金控除を申請してください。 - 1年間の寄付先が5自治体以内であること
1つの自治体に複数回寄付をしても、1自治体としてカウントされます。 - 自治体へ申請書を郵送すること
1つの自治体に複数回寄付した場合は、寄付した回数分の申請書を提出してください。
まとめ
ふるさと納税でもらえる冷蔵庫の返礼品をご紹介しました。
冷蔵庫の寿命は、製品によりますが10年前後とも言われています。突然壊れると困るので、買い換え時期が近づいたら早めに買い換えてしまうという人も多いです。
新しい冷蔵庫は、省エネ基準に沿って節電タイプにもなるのも魅力。家電の返礼品は品切れになると入荷されないものもあるので、迷っている方はぜひお早めにご決断ください。
ふるさと納税でもらえる全家電の還元率ランキングも参考にしてください。↓↓
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ふるさと納税専門家エリ
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